Posted by Miwa Namba - Scalable Help Operations Lead


先日お知らせしました通り、Google AdWords、Google マイビジネス、Google アナリティクスの情報を一箇所にまとめた新たなサイト、「広告主コミュニティ」が誕生いたしました。

AdWords に関する最新情報は、
「広告主コミュニティ」内の公式ブログお届けすることになりました。
* 本サイト(Inside AdWords-Japan)では更新されません。

新サイトでも、メールの通知設定をご用意しております。

お手数をおかけいたしますが、これまで本ブログの更新通知を受信されていた皆さまも、改めて下記の手順で通知設定を行っていただければ幸いです。


新しいサイトでブログ更新のメール通知を受け取る方法

  1. 広告主コミュニティ内の Google AdWords 公式ブログにアクセスします。
  2. 歯車アイコンをクリック後、「記事の更新情報をメールで受け取る」を選択します(下図参照)。* 選択するためには、画面左上よりログインしている必要があります。



これまで Inside AdWords ブログをご利用いただきましてありがとうございました。新しいサイト「広告主コミュニティ」も、引き続きよろしくお願いいたします。


Posted by Asuki Imai - ソーシャル & コミュニティ マネージャー 
このたび、「AdWords コミュニティ」がリニューアルされ、新しく「広告主コミュニティ」が誕生いたしました。Google AdWords に加え、Google マイビジネス、Google アナリティクスが一つのプラットフォームに統合され、ウェブやアプリをはじめとするデジタル マーケティング全体の知識やスキルの習得にお役立ていただけるようになっています。
広告主コミュニティ: https://www.ja.advertisercommunity.com



「広告主コミュニティ」では、主に以下の 3 つの機能を有しています。 


1. 公式コミュニティ - ユーザー同士で問題解決できる 

公式コミュニティでは、ユーザー同士で質問や悩みを投げかけ合うことができます。トラブルシュートや答えのない運用の相談などは、皆さまで共有することでより深い理解に繋がることが期待されます。良い回答には、「スター印」をつけたり、「解決済みマーク」をつけたりして、お互いのコミュケーションを活性化していきましょう。

2. 公式ブログ - 最新情報や重要なアップデートを受け取れる

公式ブログでは、Google が提供する公式の最新情報を受け取っていただけます。 *今後、AdWords に関するブログ記事は、広告主コミュニティ内でのみ更新されます。(メール通知設定に関してはこちら)現在お読みいただいている Inside AdWords (adwords-ja.blogspot.jp)上では、更新されなくなるのでご留意ください。

3. 学習資料 - 視覚的でわかりやすい学習コンテンツを探せる

学習資料では、「記事・動画・成功事例」の3つのパートに分かれており、視覚的でわかりやすい情報をお届けしています。すべてのコンテンツは、実際にサポートをしている Google 社員が手作りしているものです。お客様からいただいた声が反映された資料なので、大事なポイントがわかりやすくまとめられています。 今後、定期的に情報を更新し、デジタルマーケティングに関わる皆さまにとって有益なプラットフォームになるよう努めて参りますので、新しい「広告主コミュニティ」をよろしくお願いいたします。


Posted by Sugeeti Kochhar、AdWords 担当プロダクト マネージャー

先日より、全世界で iOS 向けの AdWords アプリの提供を開始いたしました。アプリは App Store でダウンロードしていただけます。AdWords アプリがあれば、外出先でも iPhone ひとつで広告の管理が可能です。

  • クリック率やクリック単価など、掲載結果を確認する
  • 入札単価や予算を変更する
  • 成果向上のための施策を試す
  • お支払いや広告ステータスについての通知をリアルタイムで受信する
  • Google に問い合わせる


既に AdWords アプリを導入している The Honest Company、MuleSoft、PMG といった企業では、場所を選ばないアプリの機動力を広告の管理、結果の分析などに活かしています。


「繁忙期には、以前なら食事中に席を外して掲載結果を確認したり、設定を調整しなければなりませんでした。ですが、アプリのおかげでその必要もなくなり、家族と過ごす時間が増えました。今後の展開が楽しみです。」
– The Honest Company、検索マーケティング担当マネージャー、Josh Franklin 氏




「会議中など、広告のパフォーマンスが気になったときにいつでも状況をチェックできるので助かっています。入札単価や予算といった設定をアプリから変更できるのも非常に便利です。」
– MuleSoft、デジタル マーケティング / アナリティクス担当ディレクター、Nima Asrar Haghighi 氏


「消費者のモバイル化により、小売業のお客様のキャンペーンでは、時間帯を問わずニーズに応える柔軟な対応力が問われます。従来ならパソコンを手放せなかったところを、アプリでさまざまな問題に対応できるようになり助かりました。キャンペーンからキーワードまでさまざまな設定をタイムリーに調整でき、顧客満足度も高い水準を維持しています。」
– PMG、アカウント マネージャー、Kyle Knox 氏




ご利用方法


AdWords アプリについて詳しくは、AdWords ヘルプセンターをご覧ください。



Posted by Chi Tran 教育業界担当 インダストリーアナリスト

親や子供は、教育や学習に関する様々な悩みについて、インターネット上でも情報収集をするようになりました 1)。日本では子供の数が減少する一方、教育や学習に関連する検索数はむしろ増加傾向にあり、校外学習サービス 2) に対する検索数も同様に増加しています。

「教育業界の最新検索トレンド」の第 2 回目では、母親 3) や子供が校外学習サービスを決定する際、また利用する際に、インターネットをどのように活用しているかを読み解いていきます。
(第 1 回目「日本を取り巻く留学事情」はこちら

1) 最近では、子供のしつけ方について調べる親や学校で分からなかった単元を復習する子供が、YouTube 等で解説動画を視聴するケースも見られる
2) 通信教育、学習塾、家庭教師、自宅でのオンライン学習などの、学校外の教育サービス
3) Google 調査(2015 年 12 月)によると、校外学習サービスの意思決定には父親よりも母親が深く関与しているため、以降の調査結果では対象を母親に限定して分析する


  1. 校外学習サービスを決めるまでの、インターネット活用状況

  • 母親の半数以上が、校外学習サービスを検討する際にインターネットで情報収集
  • 母親の 3 人に 1 人は、インターネット上の情報だけで申し込みの意思決定を行う
  • 子供本人も積極的に意思決定に関与するように(中学生の 45%、高校生の 63%)


(1)意思決定プロセス


親や子供は「早い学齢から学習習慣を身につけさせたい」「受験に備えたい」「学校での成績を改善したい」といったきっかけで、校外学習サービスの利用を検討します。母親は “ママ友” の口コミを始め、企業からのダイレクトメール、テレビ CM など、様々な経路でサービスに関する情報を得ていますが、母親の半数以上はインターネットでも情報収集をしていることが分かりました 4) 5)。また母親の 4 人に1 人は、インターネットで現在利用しているサービスを知ったと答えています。

母親の中には、利用するサービスの候補を決めた後、実際に申し込みをするまでに、サービスに関する資料請求、無料体験授業や説明会への参加など、様々な事前確認プロセスを踏む人もいます。しかし母親の 3 人に 1 人はそのようなプロセスを踏まず、インターネット上の情報だけでサービスに申し込んでいることが分かりました。

教育サービスは経験財であり、利用前の情報収集段階ではサービスの品質を判断することが難しいため、母親の半数以上が 2 週間以上かけて慎重に検討します 6)。しかしインターネット上の情報を元に意思決定を行う母親は増えており、教育サービスの提供者にとっては、インターネット上でのユーザーコミュニケーションや申し込みへの動線を確保していくことが益々重要になると考えられます。




*2014 年に校外学習サービスを開始したユーザーと、2015 年に開始したユーザーを比較
A)質問『現在利用中の校外学習サービスをどのようにして知りましたか?(複数回答)』に対して、「インターネット上の情報」「インターネット上の広告」を選んだ人の割合
B)質問『現在利用中の校外学習サービスを決める上で、参考にした情報源は何ですか?(複数回答)』に対して、「インターネット上の情報」「インターネット上の広告」を選んだ人の割合
C)質問『現在利用中の校外学習サービスに決めてから入会するまでに、行ったことは何ですか?(複数回答)』に対して、「インターネット上でサービスに関する情報を確認した」を選んだが「資料請求をした」「無料の体験授業に行った」「説明会に参加した」のいずれも選んでいない人の割合

Source: Google 調査(2015 年 12 月)



(2)意思決定者


ところでサービスの意思決定には決裁者である親だけでなく、実際の利用者である子供本人も関与しています。子供本人の関与度合いは学年が上がるに連れて高くなり、高校生においては 6 割以上の子供が意思決定に携わるようになりました 7)。また中高生のスマートフォン利用率は増えており、子供本人も学習サービスに関する情報をインターネットで検索するようになっています。教育サービスの提供者にとっては、決裁者である親だけでなく、子供本人に対するコミュニケーションもより重要になると考えられます。



*2014 年に校外学習サービスを開始したユーザーと、2015 年に開始したユーザーを比較
D)質問『現在利用中の校外学習サービスについて、情報収集〜利用の決定に至るまでのプロセスで、関与した人をそれぞれ選んで下さい(複数回答)』の結果を元に集計
E)「親子で協議して決めた(親が発案)」とは、「サービスの情報収集・比較検討に親は関与したが子供は関与せず、最終意思決定時のみ親子で協議した場合」を指す
Source: Google 調査(2015 年 12 月)

4) 検討しているサービスの口コミの他、料金や教材の内容、また自宅の沿線上にどのようなサービスが存在するかなど、多岐に渡る
5) 1 日を通して、PC よりもスマートフォンからの検索の方が多い
6) 検討期間は短くなっている。2 週間以上かけて検討するユーザーは、2014 年は全体の 66% であったが、2015 年は全体の 57%
7) なお、男親の関与は学年が上がるに連れて弱くなる傾向が見られた

続いては、ユーザーが実際に利用する校外学習サービスのオンライン化トレンドを読み解いていきます。


  1. オンライン学習サービスの利用状況

  • 高校生の 4 人に 1 人がオンライン学習サービスを利用。中でも成績上位層や習い事にお金をかけていない層で利用率が高い
  • 「オンライン学習」の検索数は急上昇。「学習塾」に関する検索数を上回る

学校外での学習手段は、これまで通信教育や学習塾のようなオフラインの形態が一般的でしたが、近年ではオンラインで学習できるサービスも登場し、ユーザーが受けられるサービスの選択肢は広がっています。例えば、ユーザーは学校の授業を予習・復習する際や、学習塾の授業で分からない単元がある際に、手持ちのデバイス(通信機器)で解説動画を視聴しているようです。

現在、高校生においては 4 人に 1 人がオンライン学習サービスを利用しており、うち半数以上は通信教育や学習塾は利用せずオンラインを校外学習の中心にしています。但し中学生以下の利用率は限定的であり、「学習習慣が身に付いていないうちは、PC やスマートフォンでの学習は子供の集中力を削ぐ 8)」などといった親の懸念が表れています。

また高校生の中でも、学校の成績が上位の層や、習い事にあまりお金をかけていない層などにおいて、オンライン学習の利用率が特に高い傾向が見られます 9) 。自分の好きな時間に、自分が分からない単元の解説授業だけを、低価格で視聴できる点が支持されているようです。他方で、都心部と人口密度が低い地方部では、利用率に大きな差は見られませんでした。




F)質問『現在利用中の校外学習サービスは何ですか?(複数回答)』に対して、「オンラインでの動画授業の視聴(PC、スマートフォン、タブレットを使用)」を選んだ人の割合
Source: Google 調査(2015 年 12 月)


オンライン学習に対する関心の高まりは、検索トレンドからも見ることが出来ます。通信教育や学習塾などの主要な学習形態と比較しても、オンライン学習の検索数は対昨年比で倍以上に伸びており、学習塾に関する検索数を上回りました。






既に一部のユーザーにとって「オンライン学習」は校外学習の中心となっていますが、学習習慣に対する懸念を感じるユーザーも一方で存在しています。今後ユーザーの意思決定プロセスにおいてインターネットがより活用されていく中で、また様々な学習形態が並存する中で、教育サービス提供者は提供価値やサービスの内容をインターネット上でも訴求していくことが重要になります。

こうしたインターネットユーザーに対するアプローチには、検索広告、ディスプレイ広告、YouTube 広告を始めとするオンライン広告も、ぜひ積極的にご活用ください。

8) Google 調査(2015 年 12 月)による、母親からの実際のコメント
9) 「学校での成績上位 10% に入る」と回答した高校生のうち 39% 、「習い事にかける月額が 5,000 円未満」の高校生のうち 38% が利用。なお世帯年収とオンライン学習利用率の間には、目立った相関関係は見られなかった

Posted by Chi Tran 教育業界担当 インダストリーアナリスト

少子化が叫ばれるなか、日本の教育業界も変革を迎えようとしています。特に「英語教育の刷新」「留学生の増加」「ICT 教育の推進 1)」など、グローバル化やオンライン化に関わるトピックスが目立ちますが、インターネットユーザーの検索動向にはどう影響しているのでしょうか?

第 1 回は「日本を取り巻く留学事情」を、アウトバウンドとインバウンド2) 双方の観点で、検索トレンドから読み解いていきます。
(第 2 回は、校外学習 3) に関わるインターネット活用状況を読み解きます)

1) ICT は、Infromation and Communication Technology の略称。教育現場において情報通信技術を駆使しようとする動き
2) アウトバウンド:日本から海外への留学、インバウンド:海外から日本への留学
3) 通信教育、学習塾、家庭教師、自宅でのオンライン学習などの、学校外の教育サービス


  1. アウトバウンド(日本から海外へ)

  • 日本における「留学」関連の検索数は、OECD 諸国の中で最も多い
  • 「留学の形態」として、地理的・時間的条件が緩いものの検索が増えている
  • MBA 留学は、海外よりも国内大学の検索数が上回る

文部科学省によると、日本人の海外留学者数は 2004 年をピークに長らく減少傾向にありました 4)。2012 年はやや持ち直していますが、世界的には依然として少ない状況です。ところが「留学」に関連する検索数は OECD 諸国の中で最も多く、2015 年は対前年比で 10% 伸びました。




どのような検索が伸びているのでしょう?「留学先」に関する検索トレンドは 2011 年夏頃に変曲点を迎え、「アメリカ」が減少する一方で「フィリピン」や「韓国」など日本から地理的に近い地域が伸びています。




「MBA」に関する検索数も伸びていますが、海外 MBA よりも日本国内の MBA に対する検索の方が多く、伸び率も高い状況です。



以上のような検索トレンドからは、日本人の留学に対する堅調なニーズがうかがえます。しかし留学先や留学形態については、なるべく地理的・時間的条件が緩いところで学習ニーズを満たそうとする傾向が見られます。

4) 詳細は文部科学省の「日本人の海外留学者数」を参照ください。
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/ryugaku/1345878.htm


  1. インバウンド(海外から日本へ)

  • 特に東南アジアにおいて、アジアの主要大学に対する検索が顕著に伸びている
  • 海外からの検索数において、日本の大学は韓国・中国・シンガポールに劣後
  • 日本の大学と他のアジア諸国の大学では、海外から最も検索される時期が異なる

海外へ渡る日本人留学生だけでなく、外国人留学生を増やそうという動きも強まっていますが、日本の大学は海外でどのように検索されているのでしょうか?この章では「アジアにおける日本」という観点で、日本の大学の検索トレンドをアジアの他の主要大学 5) と比較していきます 6)

5) アジアの主要大学:日本、韓国、中国、シンガポール、香港、台湾、インドにある大学のうち、海外からの検索数が一定以上の大学を対象とする
6) 自国における自国の大学の検索は除外(例:日本における「東京大学」の検索など)


(1)どの国でよく検索されるのか?(検索している学生の出身国)


アジアの主要大学についての検索が最も多く行われている国は、世界でも有数の留学生輩出国であるアメリカとインドですが、直近では東南アジアの新興国からの検索数が顕著に伸びています。




(2)どの国がよく検索されるのか?(検索対象の大学がある国)


しかし検索されているアジアの主要大学を、大学の所在国別に見ると、日本の大学の検索数は韓国・中国・シンガポールの大学に依然として引けを取っています。直近で検索数は 14% 伸びたものの、韓国・中国との差は縮まっていません。



注)2015 年にインドの大学の検索数が大きく減少しているのは、インド・パキスタン間の緊張状態が影響していると考えられる


要因の 1 つは入学時期の差異にあると考えられます。日本の大学は 4 月入学が一般的です。一方で韓国・中国の大学は、9 月入学が一般的である諸外国からの留学生を受け入れられるよう、秋入学(9 月入学)を積極的に解放しています。この入学時期の差異が、結果的に検索数の差を生む一因になっているのではないでしょうか。

なお、留学生は入学の約半年前に当たる出願開始時期に、志望大学に関する情報収集を最も行います。そのため、秋入学(9 月入学)を解放しているアジア諸国の大学は 3 月が、 4 月入学が一般的な日本の大学では 10 月が、海外からの検索の繁忙期になっています。




また日本の大学名だけの検索数ランキングを見ると、TOP 10 の大部分に SGU(スーパー・グローバル・ユニバーシティ)7) に制定された大学が並びますが、アジアの主要大学ランキングではようやく 9 位に日本の大学が登場します。




大学名の検索ランキングは、各大学の学術的な功績なども影響するため、必ずしも「留学」に関わるニーズを全面的に反映しているとは限りません。しかし入学時期の差異が後退要因の 1 つであるならば、海外で留学気運が高まる 3 月期前後に日本の大学の存在感を高めることが、留学生の更なる獲得への一歩となりえます 8)

留学や進学を考える世界中の学生や親が、大学・学校を決める際にインターネットを活用するようになっています。こうしたインターネットユーザーに対するアプローチには、検索広告を始めとするオンライン広告も、ぜひ積極的にご活用ください。

第 2 回は、校外学習サービスを決める際、また利用する際に、インターネットをどのように活用しているかを読み解いていきます。


7) 日本の大学の国際競争力を高める目的で、重点的な財政支援の対象となる大学。文部科学省が 2014 年に制定
8) 入学時期の差異が最たる阻害要因であれば、韓国・中国の主要大学のように秋入学の解放を推進していくことも、打開策の 1 つと考えられる

Posted by E-Commerce 業界担当アナリティカルリード 杓谷 匠, 広告ソリューションエンジニア 齊藤 光正, 広告ソリューションコンサルタント 藤田 稔

楽天株式会社はインターネット・ショッピングモール「楽天市場」の利便性向上のため、様々なデータを検証しながら AdWords キャンペーンの自動化に取り組んでいます。本事例では、AdWords API を活用したキーワード グルーピング システムの開発により、検索連動型広告のキャンペーン生成を自動化し、パフォーマンスを大きく向上させた取り組みをご紹介します。

モバイルの普及により、生活者は意図を持った瞬間(Micro-Moments)に、すぐ行動を起こすことが増えてきています、多様な検索語句を自動グルーピングすることで、それぞれの瞬間におけるユーザーの意図に寄り添った広告(メッセージ)を届けられるようになり、成果をあげた事例です。


導入の背景と戦略


モバイルが生活の中心に取り入れられていく中で、生活者は何かをしたい瞬間、何かを知りたい瞬間など、欲しい情報があったときに目の前にあるデバイスを手に取り、その場で行動を起こすようになってきています (Micro-Moments)。生活者が行動を起こす「その瞬間」に、生活者の意図に関連性の高い広告文を掲載することで、CTR(クリック率)を向上させ成果につなげることができます。

しかしながら、モバイルからの検索語句は多様化し増え続け、多彩な商品を取り扱う楽天市場の検索連動型広告のキーワード数は数百万に及ぶようになりました。その状況で、手作業により詳細かつ適切なグルーピングと広告設定をするのは難しく、例えば、「おもちゃ」という広告グループにはおもちゃを検索するために使われた様々なジャンルのキーワード(「アニメ名」や「キャラクター名」「商品名」など)が全部一緒に入れられていました。

そのため、アニメに興味を持ち「アニメ名」を検索したユーザーに対して「おもちゃ」に関連した広告が配信されるなど、検索語句から読み取れるユーザーの意図と広告の関連性に課題がありました。

そこで楽天市場は 2015 年夏から約半年かけて、AdWords API を活用したキーワード グルーピング システムを開発しキャンペーンとつなげ、検索語句のグルーピングから広告グループの生成、キーワード追加の自動化を実現しました(仕組みは図 1 参照)。


(図 1 )楽天市場 キーワード グルーピング システム概念図

 

自動化の成果


キーワード グルーピングを自動化することで、限られたリソースの中で、関連性の精度を上げると同時により細かい単位で検索語句をグルーピングすることができるようになり、ユーザーの検索意図と関連性が高い広告を生成することができるようになりました。その結果、自動化後の CTR は大きく改善し(図 2 参照)、CTR が改善することで品質スコアが高まり、CPC(クリック単価) も低下しました(図 3 参照)。クリック数をキープしながら、予算のさらなる効率的利用が可能になっています。

Micro-Moments で汲み取った生活者の「意図」に寄り添うメッセージを届けたことで、パフォーマンスを大きく改善できた事例といえます。

(図 2)自動化前後の CTR 改善率                      (図 3)自動化前後の CPC 改善率



今後の展望


「楽天市場でのモバイル検索数は増加しており、膨大なキーワードを細かな広告グループに整理し、生活者のニーズに応える広告を配信することは課題となっていました。逆を言えば、この増加する Micro-Moments は顧客との接点を増やすだけでなく、求める広告を配信することで顧客とのつながりを深められる、ビジネスチャンスと言えます。そこで今年夏から数か月かけてのキーワード グルーピング自動化に踏み切りました。自動化の導入は、期待以上の高いパフォーマンスにつながっただけでなく、運用時間の短縮にもつながりました。

今後、さらなる効率化も計画しており、自動入札機能のテストを行ったり、コンバージョンオプティマザーの導入も検討しています。

顧客にどれだけ寄り添う広告ができるか、さまざまな自動化ツールやデータを活用しながら突き詰めていきたいと思います。」(楽天市場事業 マーケティング部 SEM グループ 坪井 佳子氏)


*AdWords API の活用に関する詳細はこちら
*PDF 版の事例はこちらからダウンロードできます。
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楽天株式会社
http://www.rakuten.co.jp/
• インターネット・ショッピングモール「楽天市場」を中核に、電子書籍、トラベル、銀行、証券、クレジットカード、電子マネー、ポータル&メディア、オンライン マーケティング、プロスポーツなどのサービスをネット上からワンストップで提供

Posted by Senthil Hariramasamy - AdWords プロダクト マネージャー

ホテル設備の一覧であれ、人気のアパレルブランドであれ、ユーザーが広告をクリックする前に、提供している商品やサービスの詳細を伝えることが重要です。

このたび、英語圏で提供してきた構造化スニペット表示オプションを、日本語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、ポルトガル語、オランダ語、ロシア語、ポーランド語、スウェーデン語でも提供することとなりました。

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構造化スニペット表示オプションは、広告主様に提供いただく情報を、テキスト広告とともに表示するものです。

あらかじめ用意された「ヘッダー」(「サービス」「設備」「保険の保障」など)の中から選択いただき、対応する値(「オイル交換」「プール」「賠償責任補償」など)を入力いただくことで、さまざまな情報を一覧表示できるようになります。

たとえばホテルの場合は、ヘッダーとして「設備」を選び、提供するホテル設備の一覧を表示することができます。

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構造化スニペットとコールアウトの使い分け



コールアウト構造化スニペット
使用目的商品やサービス独自の特長を強調する提供している商品やサービスの特定の側面を強調する
「最大 30% お得」「送料無料」
「24 時間カスタマー サポート」
(設備)「無料 Wi-Fi」「プール」
「ジム」
強調する内容任意の特徴選択したヘッダーに沿った内容
文字数制限コールアウト 1 つにつき半角 25 文字
(全角 12 文字)
値 1 つにつき半角 25 文字
(全角 12 文字)
配信される値の数の下限21
配信される値の数の上限4値の長さと画面サイズによる



構造化スニペットは広告表示オプションの一種です。広告表示オプションは通常、広告の掲載結果向上につながり、広告ランクにも影響します。広告表示オプションは必ず表示されるわけではありませんが、なるべく多くの種類を用意しておいたほうが、最適な組み合わせで表示される可能性が高くなります。

構造化スニペットについて詳しくは、AdWords ヘルプセンターをご覧ください。

Posted by シュリダール ラマスワミ 広告およびコマース担当上級副社長

良い広告は、ユーザーに関連性の高い製品やサービスを紹介し、ユーザーが求める製品にたどり着きやすくします。また、インターネット上のさまざまなニュース サイトやモバイル アプリなどを無料で利用できる背景にも、こうした広告の存在があります。

一方、一部の広告には 、マルウェア、画面を覆う広告、偽造品の広告といった悪質なものも存在します。Google は、ユーザーのオンライン体験を損なう悪質な広告を大きな問題として認識しており、Google で掲載できる広告に対する厳格な基準を定めています。加えて Google では、最先端のテクノロジーに投資し、世界中で 1,000 人以上の専門チームを編成することで、悪質な広告への対応を続けています。

新たに導入された保護対策によって年々停止される広告の数は増えており、昨年だけでも、7 億 8,000 万以上の広告がポリシー違反によって停止されました。もしそれらの停止された広告をひとつ 1 秒かけて確認したとすると、時間にして 25 年近くかかる計算です。

2015 年に Google が悪質な広告に対して行った主な対策は以下のとおりです。


悪質な広告をブロック


悪質な広告には、効果のないダイエット商品や、偽った情報を伝える広告もあれば、個人情報を盗み出すフィッシング詐欺サイトへユーザーを誘導するものなども存在します。Google では、コンピュータ アルゴリズムと専門チームによる分析を組み合わせることで、そうした悪質な広告の大部分を、表示される以前にブロックしています。2015 年に Google が削除した悪質な広告には、次のようなものが含まれています。



偽造品
偽ブランド時計などの偽造品を扱う 10,000 以上のサイトと、18,000 以上のアカウントを停止しました。

医薬品、サプリメント
未承認または誤解を招く医薬品や、偽った効果を宣伝する広告など、Google のヘルスケア・医薬品に関するポリシーに違反する 1,250 万以上の広告をブロックしました。

ダイエット詐欺
食事制限や運動を伴わずに急激に痩せられるなどといった、不可能な効果を謳ったサプリメントなどを宣伝するダイエット詐欺は、2015 年にユーザーから寄せられた苦情の数の上位を占めました。これを受け、Google は誤解を招く効果が表示されている 30,000 以上のサイトの表示を停止しました。

フィッシング詐欺
2015 年、Google はフィッシング詐欺を行うサイトへの対策を強化し、7,000 以上のサイトをブロックしました。


望ましくないソフトウェア
望ましくないソフトウェアによって、ユーザーのデバイスに負荷がかかったり、ホームページが無断で変更されたり、変更を元に戻せなくなったりといった状況に陥ることがあります。新たに強化された保護機能により、Google は望ましくないソフトウェアを提供する 10,000 以上のサイトを停止し、Google の広告経由でのそうしたソフトウェアのダウンロードを 99% 以上防ぎました。



ユーザーを不正に誘導する広告
ユーザー自身のコンピュータから発せられた警告メッセージなどを装い、ユーザーにクリックを促すような広告に対する対策も強化しています。2015 年の 1 年間だけでも、1,700 万以上の広告が停止されました。




ユーザー体験の向上


時には、有益な広告や、関連性の高い情報を表示する広告であっても、迷惑になることがあります。ユーザーが見たいと思っている記事を覆い隠したり、望まない広告主のサイトへのリンクを開いたりといった行為がそれにあたります。昨年 Google は、特に悪質と判断される違反に対してはアカウントを停止するなどの対応をしています。

モバイル端末での意図しないクリック
たとえば、ニュースサイトを見ている最中に、広告を誤ってクリックしてしまい別のベージが開いてしまった経験はありませんか?Google では、そのような誤操作の解消に努めており、モバイル広告のクリックが意図したものかどうかを判別する技術を開発しました。これによりユーザーは、意図しない広告サイトに飛ばされることなくニュースの続きを閲覧することができ、広告主に課金が発生することもありません。

悪質なサイトやモバイルアプリ
広告の掲載先であるサイトやアプリに対しても、対策をしています。2015 年 Google は、開発者が Google のポリシーを遵守していない 25,000 以上のモバイル アプリに対して、広告の配信を停止しました。モバイル広告が画面上のボタンの近くに表示されており、ユーザーの誤ったクリック操作に繋がるなどといったケースがそうした違反の 2/3 を占めていますが、その他にも、Google のポリシーを遵守していないサイトやアプリなども停止の対象になっています。

また、Google の広告の表示を希望しているサイトやアプリが Google のポリシーを遵守していない場合には、Google は広告掲載への申し込み自体を不承認にしています。2015 年に不承認になった申し込みの総数は 140 万件以上です。


ユーザーにコントロールを


Google は、ユーザーが望む広告を表示できるよう、コントロールに必要なツールを提供しています。また、Google のポリシーに違反していると考えられる広告が表示されている場合には、ユーザーはいつでも Google へ報告することができます。


広告の表示の停止
たとえば、最近自動車に関する広告が多く表示され過ぎているなどと感じた場合には、多くの広告の隅に表示されている [×] をクリックすることで、該当するサイトからの Google 広告をそれ以降表示しないようにすることが可能です。また、その際にはぜひ、差し支えのない範囲で表示の停止の理由をお知らせいただければ幸いです。2015 年に Google がユーザーから受け取った 40 億以上のそうしたフィードバックは、広告表示の向上と Google の広告ポリシーの最適化に役立っています。



広告設定
ユーザーの広告体験を向上するために、昨年 Google は広告設定に新しいデザインを導入しました。ユーザーは、自分の興味をアップデートすることでより関連性の高い広告を表示したり、特定の広告主をブロックしたりすることができます。




2016 年に向けて


Google は、ユーザーのフィードバックを基にテクノロジーとポリシーの改善を続け、今後も常に不正行為者の一歩先を行く対応を続けて参ります。本年は、ダイエット効果を謳う広告に対してさらなる規制を加え、マルウェアやボットに対する保護機能を向上していく予定です。ユーザーにとってすべての広告が有用かつ望まれるものであるよう、Google は今後も努力を続けていきます。

Posted by Jonathan Wang, Product Manager, AdWords Bidding

自動入札戦略は入札単価をまとめて最適化できる機能ですが、頻繁すぎる設定変更や目標コンバージョン単価の設定などが原因で思うような成果が出ないこともあるでしょう。必要に応じて入札戦略の成果に目を配り、調整することも大切です。

本日は、入札戦略の状態や問題の把握に役立つ 3 つの新しいレポート機能をご紹介します。


入札戦略のステータス情報


入札戦略のステータス情報が新しくなり、詳しいステータスや対処方法が表示されるようになりました。

たとえば、入札戦略を作成、あるいはキャンペーンの構成を変更した直後はステータスが「調整中」になりますが、その調整に要する予想日数が表示されるようになりました。この例では、入札単価を最適化するため、データの収集中であることがわかります。

さらなる設定変更や掲載結果の評価は、表示された日数が経過するまでお待ちください。



入札単価の上限あるいは下限が原因で、入札戦略のステータスが「制限あり(入札単価制限)」となった場合は、影響を受けているインプレッションやキーワードの割合が表示されます。



ステータスや目標コンバージョン単価と掲載結果との関係をグラフで確認


ステータス レポートには、選択した期間について、入札戦略のステータスと掲載結果の関係がグラフで表示されます。このステータスからは、入札戦略の成果に影響を与えている要因がわかります。

たとえば、費用が増えると同時に入札戦略のステータスが「制限あり(データ不足)」になった場合、予算を引き上げた結果、入札単価の最適化に新たなデータが必要になった可能性が考えられます。

目標コンバージョン単価レポートでは、選択した期間について、過去の目標コンバージョン単価と掲載結果の関係を確認できます。たとえば、レポートのデータから、コンバージョンが減少傾向にあることがわかったとします。同じ期間内に目標コンバージョン単価も引き下げていた場合、コンバージョン減少の原因は目標コンバージョン単価の引き下げであると判断できます。


本日ご紹介したレポートは、共有ライブラリ入札戦略で確認できます。

ぜひ、新しくなった自動入札のレポート機能をお役立てください。 自動入札の詳細については、AdWords ヘルプセンターをご覧ください。また、入札単価の効率的な設定方法もあわせてご確認ください。

Posted by 第一広告営業本部 ビューティー&ヘルスケア業界担当チーム一同

ウェブ通販事業を行う皆様におかれましては、通販におけるスマートフォン活用は関心の高い領域なのではないかと考えております。

今回は健康食品通販事業における、スマートフォンを活用したコンバージョン最大化の事例をご紹介致します。


【1.背景】 健康食品業界のビジネス拡大におけるスマートフォンの重要性


スマートフォン活用の実例ご紹介の前に、まずは健康食品業界におけるスマートフォンの現状を確認してみましょう。

以下、表 ① は健康食品業界におけるスマートフォンの検索量推移です。

※表 ① 健康食品業界におけるスマートフォンの検索量推移(2012 年 1 月から 2015 年 9 月)
※Source : Google Internal Tool  / 健康食品通販業界の複数ワードから作成

こちらは、2012 年 1 月から 2015 年 9 月までの間に健康食品関連の検索語句をスマートフォンから顧客が検索した量の推移です。2012 年 1 月を 1 とした場合、2015 年 1 月時点では約 5 倍に、また月最新の 2015 年 9 月では約 7 倍程度まで増加が伺えます。

この急成長から健康食品業界においてスマートフォンの重要性が非常に高いことがご理解頂けることと存じます。

では、このスマートフォンの検索量増加が健康食品通販ビジネスにどのような好影響をもたらすでしょうか。

考えられるのはサイト流入数の増加からのコンバージョン数増加です。
表 ② は一般的な健康食品サイトにおけるオンライン顧客の購買遷移です。

※表 ②  一般的な健康食品サイトのオンライン顧客購買遷移(カスタマージャーニー)
※Source : 筆者作成

オンラインにおいて顧客は流入からサイトへの滞在を経由し、初回購入、サンプル請求などコンバージョンに至ります。健康食品業界自体の検索量がスマートフォンにより増加することは、流入数の絶対増、ひいては購入やサンプル請求などコンバージョン数増加につながると考えられます。

このようにスマートフォンの検索量増加は健康食品通販ビジネスにおけるコンバージョン数増加において追い風であり、非常に好ましい状況であることが考えられます。


【2. 課題】 スマートフォンコンバージョンにおける課題


スマートフォンの影響力の高まり、また、コンバージョンへの有用性は以上のように確認できましたが、課題も存在します。

以下表 ③ は表 ② のカスタマージャーニーをより詳細にしたものです。

※表 ③  一般的な健康食品サイトのオンライン顧客購買遷移(カスタマージャーニー)詳細
※Source : 筆者作成

実際のところサイトに滞在した顧客は各遷移において一定数離脱しますが、特にカートでの離脱はコンバージョン直前の離脱ですので機会損失の影響が高くなります。

ではスマートフォンにおけるカートでの離脱を防ぐにはどうすればよいのでしょうか。

Google ではスマートフォンでのカートにおける購入フォーム入力における課題に注目しました。

表 ④ をご覧ください。Google の Our Mobile Planet によるこちらの調査では、健康食品のメインターゲット層である 35 歳以上の消費者の約 20% が、スマートフォン上での商品購買時におけるフォーム入力を障害に感じているという結果が出ました。

※表 ④  スマートフォン上での商品購入において「入力するのが難しい」と回答したユーザーの割合 (2013 年日本での調査)
※Source : Google によるモバイル調査「Our Mobile Planet」より作成

この調査結果から、スマートフォンにおいては、カートでの従来的なフォーム入力手続きが購入のハードルを上げ、カートでの離脱を招いていると予想されます。

カートまで来訪している顧客は購買意向が高いと想定されるため、離脱による機会損失のインパクトが高いことが考えられます。

急増するスマートフォンからのトラフィックを効率よくコンバージョンにつなげるためには、この課題を解決することが必要です。


【3. 課題解決のための施策】 通話による購買遷移の設置と Google によるコンバージョン トラッキング


スマートフォン上の購買遷移において、フォーム入力時のカート離脱を防ぎ、コンバージョンを促進するために、Google では通話による購入遷移設置に注目しました。

具体的な施策として、スマートフォンカートやランディングページの分かりやすい場所に「通話購入ボタン」を設置しました。そしてそのボタンのクリック数を把握できるコンバージョン トラッキング タグを設置し(設定方法はこちら)、コンバージョンへの貢献を計測しました。

通話購入はスマートフォン上での入力という手間を省くうえ、お客様との会話を通じ、関係強化も期待できます。

以下(※表 ⑤)は、株式会社健康家族様によるランディングページへの通話ボタン設置の例です。


※表 ⑤  株式会社健康家族様の「にんにく卵黄」と「仙寿の水」のランディングページにおける実際の通話購入遷移


【4. 配信結果】通話による購入遷移の設置による影響


4-1 :  コンバージョン数増加に関する影響


株式会社健康家族が通話購入のボタンをランディングページに設置する前合計 2 ヶ月と、後合計 2 ヶ月のコンバージョン数(※注 1)を確認したところ、以下(表 ⑥)の通りコンバージョン数が 30% 増加しました。
※注 1:スマートフォン流入からのコンバージョン数。またコンバージョン数は「入力フォームからの購入完了数」と「通話ボタンクリック数」の合算。

※表 ⑥  通話購入ボタン設置前後比較
※Source : AdWords によるコンバージョントラッキングより作成

4-2 :  コンバージョン率への影響

また、コンバージョン率(CVR)への影響を測るために、通話ボタンがないランディングページと設置されたランディングページで前後比較(前後 6 日間での比較)したところ、通話購入のボタンがある期間の CVR が約 35% 増加していました。

通話購入遷移のボタンを設置することでコンバージョン数と CVR 両方へのポジティブな結果が出ています。


【5. おわりに】 通話購入遷移を設けコンバージョン数を増加させる


表 ① のデバイス別検索量推移を見る限り、スマートフォンの影響は非常に高まっており、今後もさらに検索が増加することが考えられます。

健康食品通販だけでなく、広く通販業界でもスマートフォンの重要性が増し、その活用がビジネスの拡大のために必須になることが予測されますので、Google のスマートフォン向け広告に更に注力するなど、ぜひ早めにコンバージョンを増加させるための施策をお考えになってはいかがでしょうか。